連載【中小企業生き残り】(3)テレワークという働き方

テレワークの定義について、日本テレワーク協会のホームページには「テレワークとは、情報通信技術(ICT = Information and Communidcation Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです」と書かれています。また、テレワークを行う場所により、「テレワークは働く場所によって、自宅利用型テレワーク(在宅勤務)、モバイルワーク、施設利用型テレワーク(サテライトオフィス勤務など)の3つ分けられます」と述べています。つまり、どこで働こうと、定められた事業所以外で働く場合、テレワークということになります。
テレワークをしていても、一般にはテレワークとして意識されることは少ないようです。現在では、通信回線が高速化してきていることから、大きな通信ストレスを感じることなく社外で仕事をすることができるようになっています。
テレワークは、その初期の段階では、ワークライフバランスとともに語られることが多かったように思います。特に女性の場合、育児や介護などで退職することが多く、優秀な人材を失うことが多かったのですが、テレワークにより在宅、または居住場所近隣で働くことにより、退職しなくても継続して働けることができるようになります。そのため、人材をつなぎとめることができるようになります。
また、出社しないということで、事務所スペースの削減によるコスト低減や直行直帰によるサービス向上、さらには通勤によるCO2排出削減といった観点でも論じられるようになりました。
さらに、近年では、パンでミックによる突然の出社停止や東日本大震災時に経験した通勤困難、あるいは事業所被災による出社困難、さらには計画停電対応や節電に対してもテレワークが有効であることが認識されてくるようになり、事業継続の主要な施策として取り入れる企業が増加してきました。
一方で、情報漏えい等セキュリティに対する心配をする声も高まり、また、テレワークの導入にあたり勤務管理やコミュニケーション方法、さらにはテレワーク適用業務が何なのか不明であるとの声も出てきました。特に中小企業では、現場を抱えていて生産や接客などの物理的な人手が必要であったり、電子的なやりとりだけでは業務が完結しないなどの悩みを持つ経営者の方も多くいらっしゃいます。
次に、テレワークを導入するうえでのメリットの整理や諸準備等について述べたいと思います。